大切な人を見送る葬儀をサポートしてくれる葬儀社選びは慎重に行いたいものです。とくに東京の葬儀社は数多くあるため、どの葬儀社を選ぶべきか迷う方も多いでしょう。そんな方のために、ここでは葬儀社選びで注目したいポイントをご紹介します。

葬儀費用が明確か

葬儀において費用面の不安を抱える方は少なくありません。頻繁に行うものでないからこそ、相場がわからなかったり、料金の見当がつかなかったりするため、万が一不要なオプションなどが含まれていても気付けないことも珍しくないのです。

そのため、信頼できる葬儀社を選ぶためには、わかりやすい料金設定や詳細を明確にしてくれるかどうかがポイントです。万が一費用の内訳が不明瞭なまま契約を進めると、後々追加料金が発生するなどトラブルの原因になりかねません。見積もり内容の説明が丁寧で、内容を理解し納得したうえで契約できる体制を整えている葬儀社なら安心して依頼することができるはずです。

ただし、費用面だけで葬儀社を決めることは避けた方がよいでしょう。葬儀にはさまざまな知識や気配りが必要であり、費用だけで決めてしまうと葬儀への不満を感じてしまう可能性があるからです。費用の安さだけでなく、内容と価格のバランスを見極めることが、納得のいく葬儀につながります。

希望の葬儀が叶えられるか

葬儀の形式は、仏教・神道・キリスト教などの宗教に沿った方法で行われますが、日本においては無宗教の形式で行う方も少なくありません。それぞれの形式に合わせてスムーズな葬儀を行うためにも、あらゆる宗旨・宗派に対応している葬儀社を選ぶのがおすすめです。

また、葬儀には、一般葬や家族葬、一日葬、火葬式など、多種多様な方法があり、近年では形にとらわれない葬儀を選択する方も増えています。そのため、宗旨・宗派への対応はもちろん、形式や内容にも柔軟に対応できる葬儀社を利用すると希望を叶えやすいでしょう。

なかには、無宗教葬に対応していない葬儀社があったり、一般葬に特化していて柔軟な対応が難しいなどの葬儀社もあるでしょう。はじめから希望の内容が決まっているのなら、その内容を得意としている葬儀社を見つけておくことも大切です。

スタッフの対応はよいか

葬儀は人生で何度も経験するものではなく、突然のことであるため、多くの方は進め方などに戸惑ってしまうでしょう。そのため、葬儀を全体的にサポートしてくれるスタッフの対応力は、葬儀社選びにおいて非常に重要なポイントといえます。

要望や事情を丁寧にヒアリングし、ご遺族の送る気持ちや想いを反映した、過不足のないプランを提案してくれるようなスタッフがいる葬儀社なら安心して任せることができるでしょう。とくに費用の部分では不安を感じる方が多いはずなので、予算と希望のバランスを取りつつも、故人にふさわしい形式や方法を一緒に考えて内容をしっかりと説明してくれるような体制が整っていると不安を感じにくいです。

また、葬儀はご遺族の送る側の気持ちも大切ですが、生前の故人の思いや人柄などを反映させることも大切です。そのため、故人のためだけのオーダーメイドな葬儀を提案してくれるかどうかで満足度が大きく変わります。事前に相談をしておき、スタッフの対応を見ながら、さまざまな想いに寄り添った提案や対応を行ってくれる葬儀社を選びましょう。

葬儀場の設備やアクセスはよいか

葬儀を行う式場の設備は、参列者や遺族にとって大切なポイントといえるでしょう。とくにご高齢の方が多く参列する葬儀の場合は、バリアフリー対応をしているかどうか、小さなお子様がいる場合は親族用の控室があるかどうかなども必ず確認しておきましょう。

また、故人を見送るのにふさわしい会場であるかどうかも、重視するべきといえるでしょう。会場の雰囲気や明るさなどにも注目して、落ち着いた気持ちで過ごせるような葬儀場を利用できる葬儀社を選んでください。それに加えて、料理や返礼品といった付帯サービスの品質が高い葬儀場であれば、満足度の高い葬儀を行うことができるはずです。

さらに、葬儀場はアクセス性も重要なポイントです。たとえば火葬場と葬儀場が一体となった斎場であれば、移動の手間やバス手配の負担を軽減できるのでおすすめです。とくに東京都内のように交通事情に左右されやすい地域では、駅から徒歩圏内にあるか、駐車場が完備されているかなども含め、実際に見学や相談をして設備の充実度を確認するのがおすすめです。

アフターサポートは充実しているか

葬儀が終わったあとにも、さまざまな対応に追われてしまいがちです。たとえば位牌や仏壇の準備、香典返し、お墓や納骨の手配、相続や保険などの手続きまで、あらゆる対応や手続きが待っていますが、それに戸惑ってしまう方も少なくありません。

こうした事後の対応に関しても一貫してサポートしてくれる葬儀社を選ぶことで、精神的、実務的な負担を大きく軽減することが可能です。また、生前相談から葬儀、そして葬儀後のケアまでをトータルで支援する体制が整っていれば、不測の事態にも落ち着いて対応できます。

信頼できる葬儀社に依頼するためにも、事前相談から行い、どのようなアフターサービスがあるかを確認しておきましょう。そして、自分や家族にとって本当に必要なサポートが受けられるかを見極めることが大切です。

葬儀の種類

葬儀といっても、その形式はさまざまです。昨今では希望や予算などに合わせて自由に選択できるケースも増えており、自分たちに合った葬儀を執り行うことができます。ここでは、葬儀の形式ごとの特徴やメリット・デメリットを含めてご紹介します。

一般葬

一般葬は、親族だけでなく故人と縁のあった友人や同僚、地域の方々まで幅広く参列者を迎える、大規模な葬儀の形式です。参列者は60名～100名前後になるのが一般的で、お通夜から葬儀、告別式、火葬を2日間に分けて行います。

一般葬のメリットは、故人に関わりのあった多くの人に参列してもらうことができ、故人としっかりとお別れができることです。また、古くから行われてきた葬儀の形式でもあるため、日本ならではの習わしに沿ったスタイルで執り行えるという点もメリットといえるでしょう。さらに、参列者からの弔意やお香典が寄せられることで、費用面での補助となる場合もあります。

しかしその反面、参列者対応や受付準備、料理・返礼品など多くの手配が必要で、精神的・肉体的な面はもちろん、金銭的な面でも遺族の負担は比較的大きくなります。とくに高齢のご遺族や少人数の世帯では、準備や運営が難しくなってしまうことがあるため、地域ぐるみで手伝ってもらうなど状況に応じた対応が必要になるでしょう。

家族葬

家族葬は、故人の家族や親しい友人など限られた人のみで執り行う葬儀形式で、昨今では非常に多く選ばれているスタイルのひとつです。通夜、葬儀・告別式と一般葬同様の流れで行いますが、参列者数は一般的に5名～30名程度と少ないため、準備の手間が少なく当日も落ち着いた雰囲気で過ごすことができます。

家族葬の最大のメリットは、形式や慣習に縛られず、遺族の気持ちを反映させた柔軟な葬儀が可能な点です。儀礼的な対応や挨拶の負担が少なく、精神的にも余裕を持って故人との最期の時間を過ごすことができるでしょう。費用面でも、参列者が少ないことで料理や返礼品、葬儀場の規模などを抑えられるため、比較的リーズナブルに行えることが多いです。

ただし、葬儀後に「参列したかった」と感じる人が訪問してくるケースもあり、個別の対応が必要になることがあります。また、社会的なつながりが強かった故人の場合、家族葬にしたことで周囲との関係に支障が出る可能性もあるため、事前に親族や関係者への説明や配慮を忘れないようにしましょう。

一日葬

一日葬は、通夜を行わず、葬儀・告別式と火葬のみを一日で執り行う葬儀形式で、遺族や親しい方などのみ参列して小規模に行われます。喪主や参列者にご高齢の方が多く、体力的な不安があるなどの場合など何らかの理由で葬儀の時間を短くしたい場合に選ばれるスタイルです。

一日葬のメリットは、一日で完結することから、遺族や参列者のスケジュール調整がしやすく、通夜を行う場合に比べて費用も抑えられる点です。また、弔問客の対応や接待の場面が少なく、精神的な面での負担が少ないのも魅力といえるでしょう。仕事や家庭の都合で長時間の参列が難しい方々にも配慮できるため、忙しい方が多いケースにも適しています。

その一方で、通夜がないことで「しっかりと送れなかった」と感じる方や、宗派によっては正式な儀式として認められないケースもあるため、親族間で不満が生まれることもあります。とくに年配の方が多く古くからの習慣を重んじる場合は、事前に十分な説明をしておく必要があるでしょう。

直葬（火葬式）

直葬（火葬式）は、通夜や告別式といった儀式を省略し、火葬のみを行うシンプルな葬儀形式です。参列者を招かずに家族やごく親しい友人のみで行われ、一般葬のようなお別れの儀式を行わずに、火葬前にお別れを告げてすぐに火葬するのが通常の流れです。

直葬の最大のメリットは、手続きや準備が最小限で済むため、遺族の肉体的・精神的・金銭的負担を軽減できることです。会場の手配や進行管理、宗教者への依頼なども不要な場合が多く、時間もトータルで2時間程度と短時間で完了することができます。経済的な事情や、ごく少人数でのお見送りを希望する場合に選ばれている形式でもあります。

ただし、通夜や告別式がないことによって、参列者とのお別れの場がなくなるため、心の整理がつかないと感じてしまうことがあります。また、形式を重視する親族や地域のしきたりによっては、理解を得にくいこともあり、事前に説明するなどの配慮が求められるでしょう。また、菩提寺によっては許可が得られない可能性もあるので注意が必要です。

【東京都】火葬場・斎場の「公営」「民営」について

斎場と火葬場の違い

斎場と火葬場は、葬儀を執り行う前に決めておくことが重要です。

葬儀前は限られた時間の中で多くの決定を迫られるため、事前に斎場や火葬場を決めておくことで、当日の混乱や精神的負担を軽減できます。

しかし、決定するのに必要な知識がないと、決定した斎場に不満を持った人が出てきたり、決められたスケジュールや移動方法で困ってしまったりする可能性があります。

結果、悔いが残る葬儀になり、参列者から「こうしたほうがよかった」といわれるかもしれません。

また、費用とのバランスも重要で、現在は遺族が中心となって葬儀を執り行うことが多いため、相談できる相手が限られており、情報集めに苦労されている人もいるはずです。

つまり、ある程度は火葬場と斎場について事前に知っておく必要があります。

火葬場と斎場の大きな違いは目的と設備です。以下の見出しで説明します。

斎場とは

斎場とは、お通夜・葬儀・告別式など、故人を天国に送り出す儀式のために用いられます。

また、場所によっては葬儀用のホール以外にも、亡くなった人の遺体を安置する場所や、お通夜で親族や参列者に接待する会食室、夜通し故人に寄り添う仮眠室などが設置されています。

斎場は、葬儀を執り行う場所と覚えておけば間違いないでしょう。

そのほか、斎場は葬儀式場や葬儀会館とも呼ばれており、意味は同じです。

火葬場とは

火葬場とは、亡くなった人の遺体を火葬する施設です。専用の炉があり、火葬することで遺骨となります。

火葬には、亡くなった人を供養して、魂を天国に送るという意味があり、とても重要な儀式です。

遺族と参列者が最後のお別れになる告別式を執り行った後に火葬が始まります。

火葬後は、遺族が遺骨を骨壺におさめる納骨に進みます。

公営と民営の火葬場・斎場の違い

東京都には、公営と民営の火葬場と斎場が存在しています。

公営と民営は、運営している組織の違いによって区別されます。公営は、都・市・町といった自治体、民営は民間企業による運営です。

公営の場合、運営している自治体に住んでいる人に向けた料金やサービスがあります。民営の場合はアクセスのしやすさが特徴です。

それぞれ斎場の大きさや料金などに特徴があるため、関係者で話し合って決めてください。

公営の場合

公営の斎場や火葬場を利用する場合、葬儀社の制限はありません。

亡くなった人か申し込んだ人が運営している自治体の住人であれば、料金が割安になったり、一部のサービスが無料になったりします。

割安なところは混雑しやすいため、スケジュール確認を念入りに済ませましょう。

もちろん指定された自治体に住んでいなくても利用は可能です。

また、対応できるサービスも施設によって大きく変わります。

火葬のみの対応で葬儀を執り行う場所がないところや、葬儀社が決まっていなくても提携しているところを紹介してくれる自治体などがあるため、事前にチェックして施設ごとの特徴を押さえておくといいでしょう。

斎場が火葬場に併設されている場合は、移動が少なく大きな葬儀に対応できますが、家族葬といった小さな葬儀の場合にはホールが必要以上に広く感じてしまうかもしれません。

基本的に公営の斎場や火葬場は、アクセスしにくいところにあるケースが多く、親族や参列者の不便を考える必要があります。東京都内なのでバスやタクシーを検討するといいでしょう。

民営の場合

東京都には民営の斎場や火葬場があり、公営の施設と比較すると料金は高めです。また、物価高騰の影響を直接受けやすいため、値段が変動します。

東京都にある民営の斎場や火葬場は、都心と住宅地に集中しており、公営より交通の利便性が高いことも利点です。

具体的には、比較的大きな駅から徒歩8～15分で着くところが多く、葬儀に出席する人たちの負担は軽減されるでしょう。

葬儀を執り行うホールと火葬場が併設しているため、1か所で葬儀を済ませられます。遺族や参列者の移動で発生する負担を省けるでしょう。

このように、東京都にある民営の斎場や火葬場は、値段が公営より高くなりますが、葬儀に出席する人たちの負担を減らせる選択といえます。

葬儀を執り行う際は、遺族の要望や条件によって変わるため、これらの情報を総合的に判断して決断してください。

都内は民営火葬場が多い

東京都内は、歴史的な背景により、民間の火葬場が多く存在しています。

火葬することで故人を供養する文化が多くの人に広まったのは明治以降です。日本全国に民間で運営する火葬場が作られることになりました。

全国にある自治体は、民間の火葬場を公営で運用するため統合していきましたが、都心では既存の火葬場を民間企業が1つに統合したのです。

これが、現在都心で民間火葬場を運営する企業の母体となっています。

昔の東京は、ほかの地域から移住してきた人たちによる人口集中が顕著になり、亡くなった人を埋葬する場所の問題解決が急務とされていました。

また、病気の流行といった衛生管理の問題にも直面しており、速やかな火葬が求められたのです。

東京では企業が主導で施設合併のほか、近代化も行っており、人が住んでいる都心への匂いや煙の問題に取り組んできた背景があります。

つまり、民間の火葬場により公営の火葬場の不足問題をクリアしたのが現在の東京都です。

葬儀にかかる費用を抑えるポイント

葬儀や火葬場の費用は公営と民営で大きく異なります。一般的に公営の方が安くなりますが、いくつか条件を満たす必要があり、全員に適用できるとは限りません。

自治体が運営する火葬場の場合、4万～7万5千円が多いようです。場所によって大きなばらつきがあります。

民営の場合は、誰でも同額で利用可能です。民営火葬場の費用は7万5千円以上とされており、中には15万円近くになる場合もあります。

また、民営の火葬場にある火葬炉には等級が設けられており、等級が上がると値段も上がっていきます。

一般的な等級は「最上等」です。その上が特別室と呼ばれています。

さらに上が「特別殯館」とされており、等級は火葬炉が個室か大部屋かで決まるようです。

つまり、「最上等」は一般的な大部屋で、等級が上がるごとに小部屋となります。

大部屋ではほかの人も火葬を執り行っているため、お別れに集中できないと感じる人もいるようです。

民営の火葬場に依頼するときは、等級に関しても考える必要があります。

移動距離を考える

斎場と火葬場が併設されているところを選べば、トータルの葬儀費用を抑えやすくなります。移動距離が短くなれば、バスや霊柩車などの手配が必要なくなるからです。

また、斎場と火葬場が別の場合、各施設で参列者が休憩できる場所を確保する必要がありますが、併設されていればどちらか1つだけで済みます。

スケジュールも移動時間を考えなくていいため、余裕を持てるでしょう。

葬儀の全体図を考える

葬儀全体のプラン見直しも有効です。基本的に規模が大きくなれば費用も大きくなっていきます。

参列者が増えるほど、会場の広さや返礼品の数も必要となり、葬儀時間も長くなるためです。

近年では、葬儀に関する捉え方も多様化されており、お通夜を省略するやり方や家族葬で済ませる人たちもいます。

葬儀のプロに相談し、遺族の要望や条件を満たしたプランを提案してもらうといいでしょう。

公営を選ぶと費用が抑えられる

自治体が運用・管理している会場や施設を利用すれば、費用を抑えることが可能です。基本的に民営よりもリーズナブルな値段で利用できます。

また、葬儀会場と火葬場が別々の場合、両方とも自治体で運営しているものを選べば、施設が併設していなくても、最終的な料金が安くなる場合があります。

公営にするか、民営にするかはとても大きな選択なため、よく話し合って決めてください。

家族・親族の葬儀ではどのような形式を選ぶ？WEBアンケートで調査しました。

ここまで葬儀の種類についてご紹介してきましたが、いざご家族の最期を迎えるにあたって葬儀社との契約を検討したとき、実際にどの葬儀形式を選ぶべきか迷ってしまう方も多いでしょう。

そこで当サイトでは「家族・親族の葬儀でどのような形式を選んだことがあるか（または選ぶ予定か）」について、WEBアンケート調査を実施したので、検討材料の一つとしてぜひ参考にしてみてください。結果は以下の通りです。

第1位は「家族葬」でした。家族葬は近年多くの方から選ばれている葬儀形式であり、一般葬に比べて小規模で行うことができるため、家族だけで落ち着いて故人を見送ることができるのが魅力です。

第2位は僅差で「一般葬」でした。一般葬は最も伝統的な葬儀形式であり、家族以外に関りがあった方の参列も叶うため、故人を見送る大切な機会としても、一般葬を支持する人が多いことが分かります。

第3位は「直葬（火葬式）」でした。直葬（火葬式）は通夜や告別式を省略して火葬のみを行う葬儀形式であり、準備や費用面での負担を最小限に抑えられるのがメリットですが、お別れの場が設けられないことで親族や故人の友人・関係者からの理解を得にくい可能性もあるでしょう。

第4位は「一日葬」でした。一日葬は通夜を省略して告別式と火葬を一日で執り行う葬儀形式であり、一般葬に比べて準備や費用面での負担が少ないのはもちろん、参列者のスケジュール調整がしやすいというメリットもあります。

アンケートの結果は以上です。葬儀は大切なご家族を見送り、親しい間柄の人たちと故人を偲ぶという大切な場でもあります。一度しか執り行うことができないため、後悔することのない葬儀形式を選びましょう。そのためにも、ご家族や故人本人の想いをしっかりと汲み取り、希望する形での葬儀を叶えてくれる葬儀社を選んでください。

東京都内の葬儀の費用相場

葬儀の費用は規模や形式のほかに、地域によっても大きく差が生まれることがあります。ここでは東京都内で葬儀を行う場合の費用の内訳や費用相場のほか、費用を抑えるポイントや利用できる補助金・助成金などについてもご紹介します。

葬儀にかかる費用の内訳

葬儀にかかる費用は、大きく分けて「葬儀一式費用」「飲食接待費」「宗教者への費用」の3つに分類されます。それぞれの内訳を理解しておくことで、見積もりの内容が適正かどうかを判断しやすくなります。

「葬儀一式費用」は、祭壇や棺、遺影写真、搬送車両、安置施設、会場使用料、火葬料金などが含まれる基本的な費用です。これに加えて、返礼品や会葬礼状、司会進行、設営スタッフなども含まれることがあります。業者によって含まれる範囲は異なるため、見積書でしっかり確認しましょう。

「飲食接待費」は、通夜ぶるまいや精進落としなどで提供する料理の費用に加え、飲料代や会場内のスタッフの人件費なども該当します。参列者の人数によって変動しやすく、予想より高くなるケースもあるため注意が必要です。

「宗教者への費用」は、戒名料・読経料などのお布施や、お車代、御膳料などにかかる費用で、宗派や寺院の規模によっても大きく異なります。目安としては数万円から数十万円程度とされていますが、地域によっても変わるため事前に葬儀社や菩提寺に確認しておきましょう。

以上のように、葬儀費用はさまざまな要素で構成されているので、それぞれの項目を正しく把握することが大切です。見積もり時には、何が含まれているのかを確認し、納得のいく葬儀になるようにしましょう。

葬儀の種類別の費用相場

東京都内での葬儀費用は、選択する葬儀の形式によって大きく異なります。ここでは、一般的な相場を形式別にご紹介します。ただし、これらはあくまで目安であり、葬儀社や式場、参列者数、オプションの有無などによって変動します。

一般葬

一般葬は通夜・告別式・火葬を2日間にわたって執り行い、参列者も多い傾向があるため紹介する中ではもっとも高額になる傾向があります。東京都内では参列者が50名前後の場合に、平均して100万円～200万円前後が相場とされています。東京は全国に比べて祭壇や斎場にかかる費用が高いですが、お布施代は全国平均よりも低めです。

家族葬

家族葬は一般葬と同様に通夜・告別式を行うものの、参列者数が少ないため費用も抑えられます。東京都内での相場は60万円～90万円程度が目安です。一般葬よりも香典の収入が見込めないため、内容によっては負担が大きくなってしまうことがあります。東京では一般葬よりも家族葬が選択されやすい傾向にあるでしょう。

一日葬

通夜を省き、告別式と火葬を一日で終える形式であるため、式の時間が短く、準備・人件費・接待費などが軽減されます。そのため、東京都内では50万円～100万円程度が相場とされています。お通夜を行わないため飲食接待費用が抑えられ、一般葬や家族葬ほど高額になりにくいのです。

直葬（火葬式）

通夜・告別式を行わず、火葬のみで故人を見送る葬儀で、相場は20万円～50万円程度となっています。非常に費用を抑えられるため、経済的理由や宗教儀式を望まないケースで選ばれています。また告別式はありませんが、別途料金を支払い読経をお願いすることも可能です。

以上のように、葬儀の種類によって費用面が大きく変わるため、事前に家族としっかり話し合い、自身の希望や予算に合った形式を選ぶことが重要です。ただし、値段だけを見て選ぶのではなく、適切な対応をしてくれ、納得できる葬儀を行える葬儀社に依頼することも忘れないようにしましょう。

葬儀費用を抑えるためのポイント

葬儀にはさまざまな費用がかかるため、可能な範囲で負担を軽減したいと考える方もいるでしょう。そのような場合に知っておきたい、葬儀費用を抑えるために意識したいポイントをいくつかご紹介します。

まず大切なのは事前相談をしておくことです。突然の事態では冷静な判断が難しく、業者に任せきりになることで不要なオプションが加算される可能性もあるので注意しましょう。事前に複数の葬儀社から見積もりを提示してもらい比較しておくと、相場感が掴めるだけでなく、自分に合ったプランを選ぶことができます。

次に、葬儀の形式を見直すことが挙げられます。たとえば、一般葬から家族葬、一日葬への変更で接待費や人件費を大幅に抑えられる場合があるでしょう。また、通夜の省略や会場の規模の調整、返礼品の内容を調整することでも費用を抑えられるケースもあります。

また、各葬儀社ではさまざまなプランを提供していることがありますが、その内容も必ず確認しましょう。パッケージ料金に含まれている内容が不透明な場合、必要以上のサービスが組み込まれていることもあるため、内訳をよく確認し、必要な内容のみに絞ったプランを選ぶことで費用を抑えれる可能性があります。

ほかにも、葬儀の実施日や時間帯を調整することで、費用を抑えられる可能性があります。多くの方が参列しやすい土日や祝日には需要が集中しやすく、葬儀費用が高くなる傾向があります。そのため、比較的予約の取りやすい平日は料金が低めに設定されていることがあるからです。ただし費用が安くなる曜日や時間帯の設定は葬儀社ごとに異なるので、事前に確認しておきましょう。

葬儀の負担を減らすために、葬儀保険に加入しておくという方法もあります。事前に備えておくことで、急な出費への対策になるほか、提携業者を割安で利用できる特典を利用できるケースもあり、全体的な費用を抑えられる可能性があります。

このように、葬儀費用を抑える方法はいくつかありますが、費用のことばかりを気にして必要な部分を削りすぎてしまうと、悔いの残る葬儀になってしまう可能性もあります。コストとクオリティのバランスを取りながら、検討していくことが大切です。

東京都内で葬儀に使える補助金や助成金

前項にてご紹介したほかに、補助金や助成制度を利用することで負担を抑えられることがあります。ここでは、東京都で利用できる葬儀に使える「葬儀補助金」についてご紹介します。

葬儀補助金は、国民健康保険、後期高齢者保険、健康保険に加入していた方なら、どなたでも受け取れる補助金です。ただし加入していた保険によって受け取れる金額や申請する窓口が異なるため、注意しましょう。ここでは、加入していた保険のケースごとに補助金額や申請先などをご紹介します。

国民健康保険・後期高齢者保険

国民健康保険または後期高齢者保険に加入していた場合の詳細は下記のようになっています。

健康保険（協会けんぽ・健康保険組合）

会社員などで健康保険に加入した場合は、埋葬料が支給されます。支給の対象者がいない場合は、実際に埋葬をした方に埋葬料の範囲で埋葬にかかった実費額が「埋葬費」として支給されます。また被扶養者が亡くなった場合は被保険者に「家族埋葬料」が支給されます。

国民年金の死亡一時金請求

国民年金の保険料を3年以上納め、かつ老齢基礎年金と障害基礎年金のどちらも一度も受け取らずに亡くなった場合は、保険料納付期間に応じた定額の死亡一時金が遺族に支払われます。

公務員共済組合

故人が共済組合へ加入していた場合は、被扶養者のなかで埋葬を行う方に「埋葬料」が支払われます。また被扶養者が亡くなった場合は組合員に「家族埋葬料」が支払われます。

葬儀までに必要な事前準備

葬儀を円滑に進めるために、事前に葬儀までに必要な準備についてチェックしておきましょう。

まず、葬儀までに決めておきたいこととして、葬儀の形式（一般葬・家族葬・一日葬・直葬など）が挙げられます。併せて宗教・宗派を確認、希望する葬儀社の選定や式場の場所・規模・設備なども決めておきましょう。また、誰が喪主を務めるかという点や、参列者の範囲、連絡方法、連絡の順序などについてもしっかりと決めておくとスムーズです。

危篤・御臨終となった際には、まず医師から死亡診断書を受け取り、あらかじめ用意しておいた連絡先に連絡しましょう。葬儀社に連絡を取り、ご遺体を安置場所まで搬送したら喪主が中心となって葬儀の打ち合わせを行います。

葬儀に伴う実務的な準備として、葬儀場の手配、火葬場の予約、料理や返礼品の選定、宗教者（僧侶・神父など）への依頼、供花・供物の調整も必要ですが、葬儀社によってはこれらの手配をある程度委託できるケースもあるので、事前に確認しておきましょう。葬儀自体は基本的に葬儀社が進めてくれるので、それに従って対応すれば問題ありません。

後悔のない葬儀社選びをしよう

葬儀は一度きりの大切な儀式であり、ご遺族の想いや故人への敬意をかたちにする大事な機会です。後悔のない葬儀を実現するには、費用だけでなくサービス内容や対応力、葬儀社の誠実さを総合的に見極めることが重要です。事前相談に対応している葬儀社も多いので、万が一の備えとして気になる葬儀社にはお問い合わせのうえ、相談しておくといいでしょう。